所得補償保険のメリット・デメリット
所得補償保険のメリット
- ケガや病気で収入が減ったときに、医療保険に加えて所得補償保険があれば、医療費だけでなく所得もカバーできる。
- 医療保険と違い就業不能と診断されれば在宅療養でも保障される。
- 医療保険には1入院支払限度日数と通算の支払限度日数があるが、所得補償保険なら支払限度日数を超える長期入院にも対応できる。
- 一定金額を月々受け取るので収支計画を立てやすい。
所得補償保険のデメリット
- 長期所得補償保険の場合、支払対象外期間（免責期間）が長い（「リビングエール」は最短60日、「働く人への保険」は180日）。
- 基本的に掛け捨て保険である（短期の所得補償保険には20％の「無事故戻し金（返戻金）」があるものが多い）。
- ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険」以外は、1〜2年または5年ごとの更新制で、更新するごとに保険料は上がる。
- 「働く人への保険」は、保険金受け取り期間中も保険料を支払う必要がある。
所得補償保険は他の保険とのバランスが大事
所得補償保険は単独ではなく、医療保険などと組み合わせて考えるべき保険です。
自分一人で検討するよりも、保険や家計の専門家に相談し一緒に考えてもらうと良いでしょう。
最近では無料で保険のプロに相談できるサービスが人気ですが、以下の２箇所が特におすすめです。
なお、予約時に所得補償保険を検討していることをあらかじめ伝え、所得補償保険を取り扱っているFPを紹介してもらうようにしましょう。
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所得補償保険のメリット・デメリット関連ページ
- 所得補償保険とは
- 所得補償保険は、被保険者が怪我や病気で働けなくなった間（就業不能期間）に、その間の収入を補う目的で、保険金として設定した一定金額を月額で受け取れる保険です。
- 所得補償保険の特徴1
- 所得補償保険は、病気やケガのため入院または自宅療養で医師の治療を受けていて、就業不能で業務に全く従事できない状態になったときに（所定の後遺障害の状態を含む）保険金が受け取れます。ただしアメリカンホーム保険の「お給料保険」は入院期間中しか補償されません。
- 所得補償保険の特徴2
- 所得補償保険では、同じ年齢、保険金額でも職業によって保険料が変わる場合があります。簡単に言うと、事務職などのデスクワークの人は保険料が低く、肉体労働や危険な場所での労働に従事する人の保険料は高くなります。
- 所得補償保険が必要な人
- 所得補償保険は、福利厚生制度が給与所得者に比べて弱い、自営業者や個人事業主（SOHOやフリーランス）の人たちに必要性が高い保険と言えます。
- 所得補償保険と収入保障保険の違い
- 所得補償保険と収入保障保険は名前が似ているため、同じような保険と思っている方も少なくないようなので、その違いを簡単に説明します。
